気候変動対応

当社グループは、「地球環境に配慮したものづくりの推進」をマテリアリティ（重要課題）の一つとして掲げ、気候変動対応に取り組んでおり、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に賛同を表明、賛同企業や金融機関が議論する場である、TCFDコンソーシアムにも参画しております。気候変動に伴うリスクや機会は、事業戦略に大きな影響を及ぼすものと認識し、TCFDの提言に基づき、「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」の４項目について以下のとおり取り組み、情報開示を推進していきます。

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項目	活動内容
ガバナンス	TPRは、サステナビリティに関する様々な課題に取り組んできているなか、その活動をより体系的に推進することを目的として「サステナビリティ推進委員会」を設置し、重要課題や各種方針の設定、活動の方向付け、活動状況のフォローおよび取締役会への報告等を行い、サステナビリティへの取り組みを強化しています。また、気候変動への対応等を重要な経営課題のひとつと位置付けており、サステナビリティ推進委員会からの各種方針等を、カーボンニュートラル推進会議やESG各種会議体を通じて、環境関連をはじめ直面する問題から中長期的課題まで、検討・改善に取り組んでいます。
戦略	TPRは、従来より気候変動対策・CO2削減に取り組んできましたが、今般、2045年までにCO2排出量を100％削減(2013年比)という目標を設定し、全社で取り組んでいます。その実現のため、国連気候変動に関する政府間パネルIPCCが公表した「４℃シナリオ」、「２℃シナリオ」などを考慮し、事業活動に与える気候変動のリスク(移行リスクと物理リスク)と機会を抽出し、対処しています。
リスク管理	TPRでは、「リスク管理委員会」を通じて当社の業務遂行に係るリスクを的確に評価・認識し、当社及びグループ各社におけるリスク管理について審議するとともに、重要なリスク案件についてモニタリングしています。気候変動については、TPRの環境方針は経営会議で決議され、環境問題全般を管理する全社環境保全会議で課題認識、対応状況の進捗をフォローし、環境方針の周知を行っています。気候関連のリスクならびに機会の特定・対処ついては、TCFDから提言されたフレームワークに従い、シナリオ分析を踏まえて行っています。取締役会は、ESGリスクやサステナビリティに関する取り組みについて、その重要事項に関する報告を受け、議論することを通じて、監督しています。
指標と目標	TPRは、気候変動の緩和のための長期的な指標として、Scope1-2における2013年対比でのCO2排出量を2030年までに50％、2045年までに100％削減することを目標としています。この目標に対し、環境に配慮した生産工程や設備の更新、ならびに再生可能エネルギー利用など、社内横断的にCO2低減活動を進めていきます。